家を建てる計画を立てる際、まずは「頭金をいくら用意できるか」と考える方は多いでしょう。しかし「頭金は総支払額の○割あった方が良い」という意見があれば、「今は低金利だから、頭金はなくても大丈夫」という意見もあります。
そこで今回は、マイホーム購入の際の頭金について詳しくご紹介します。頭金をいくら貯めるべきか考え、家を建てる時期や決断するタイミングを検討しましょう。
家を建てる時期・タイミングはいつがベスト？
家を建てる時期・タイミングは、結婚や妊娠・出産などを機に、または子どもが小学校に上がる前に計画する方が多いようです。もうひとつの考え方として、「頭金の貯まり具合」を見ながら決めることをおすすめします。貯金を順調に増やせている上で、自分や家族の生活が安定していて今後のライフプランが立てやすい状況であれば、マイホーム購入に踏み切って良い時期でしょう。
実際の生活レベルにまだ不安を感じるようであれば、マイホーム購入に踏み切るのは時期尚早かもしれません。家を建てる前に比べて、建てた後の生活レベルに大きな変化が生じないようにすることが大切です。
マイホーム購入に必要な頭金は？
マイホームを建てるために必要な頭金について、具体的な金額の目安は「支払総額の2割」という意見が多く聞かれます。例えば、土地と建物の総額3,500万円の価格の家を住宅ローン利用で建てる場合、最初に納入する頭金は700万円程ということになりますが、民間の金融機関では頭金なしの住宅ローンも近年では増えてきました。
頭金が多ければ、借り入れ額を減らせ、家を建ててからの支払いを減らせるため、生活にゆとりが出ます。借り入れ額が少なくなることで支払う利息が減らせ、総返済額が減るメリットがあります。頭金なしで家を建てることもできますが、ローン借り入れ前にかかる費用もあるので、その場合もある程度貯金を手元に残しておくことが必要と考えましょう。
いずれにしても、家を建てることを考えているなら、数百万円単位からの貯金を用意しておくとより良いでしょう。
頭金を貯める方法
頭金を貯めておくことにはさまざまなメリットがありますが、日々の生活の中でどのように頭金を増やせば良いのでしょうか？具体例をご紹介します。
財形貯蓄
財形は、正式には「勤労者財産形成促進制度」と言い、勤め先の福利厚生で制度を導入していれば、勤め先の給与から毎月一定額を天引きし、提携する金融機関に積み立てるという制度です。
「財形貯蓄」であれば、財形年金貯蓄と財形住宅貯蓄の合計で最高550万円までの利息が非課税になるというメリットがあります。また、財形貯蓄を行っている勤労者が利用できる「財形持家転貸融資」の条件を満たせば、住宅購入、建設の際、財形貯蓄の残高に応じて長期・低利の融資を利用することもできます。
株や外貨への投資
今ある資金を株や外貨にして投資を行い、資金を増やすという方法もあります。しかし、この方法は必ずお金を増やせるという保証はなく、リスクもある手段です。
知識やノウハウをしっかり持っていて損をしない運用ができる方や、小口に分散しながらさまざまな手段でお金を増やしたい方なら、有効な方法になるかもしれません。
コツコツ貯金
まだ若く、家を建てるまで期間に余裕がある方や、少しずつ貯金できる自信がある方なら「収入の一部をコツコツ貯める」方法でも貯金を増やせるでしょう。実際に、この方法でかなりの金額の頭金を根気よく貯めたという方も少なくありません。時間はある程度必要ですが、確実に無理なく貯められる方法です。
その場合には、定期預金などを利用し、お金を金融機関に預ける際にはできるだけ金利が高く有利な条件で預けると良いでしょう。金利が低い時代といっても、長期間預けておくなら少しでも多くお金を増やせる方法を選択することが得策です。
相続時精算課税制度
親から援助を受けて頭金の支払いに充てるというのもひとつの方法です。その場合は、「相続時精算課税制度」を利用できるかを確認しましょう。相続時精算課税制度は、60歳以上の親や祖父母から20歳以上の子や孫に対して、2,500万円までの財産を贈与する場合、贈与税が非課税となる制度です。その分は将来的に相続税で課税されることになります。
もしくは、「住宅取得等資金の贈与税の非課税制度」を検討しましょう。
おわりに
今回は、マイホームを購入するための頭金についてご紹介しました。住宅ローンを利用して家を建てるなら、頭金を増やしてその借入額を減らすことが得策です。とはいえ、貯金に集中しすぎるとタイミングを逃してしまうことにもなりかねません。
どのくらいの予算で家を建てたいのか、頭金がいくらあれば、月々の返済を無理なく行えるかを考え、ゆとりのあるマイホーム計画を立てましょう。
アイフルホーム 概要
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